株式会社トーモク
証券コード 39460 ／ EDINET E00669 ／ パルプ・紙
政策保有株（持ち合い）を見る
業績の推移
棒: 売上高 / 折れ線: 純利益（億円） · 基準: 連結・日本基準 · 有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から。印は危険信号の日付数値を表で見る
| 決算期 | 売上高（億円） | 純利益（億円） |
|---|
| 2021/3 | 1,756 | 48.9 |
| 2022/3 | 2,060 | 59.8 |
| 2023/3 | 2,128 | 52.5 |
| 2024/3 | 2,115 | 53.1 |
| 2025/3 | 2,196 | 65.1 |
| 2026/3 | 2,241 | 73.6 |
開示データの要約
人的資本
2026-03-31 期（前年 2025-03-31 期比）
- 平均年収
- 579万円（+2.5%）
- 女性管理職比率
- 2.6%（-2.2pt）
- 男性育休取得率
- 96.4%（-12.4pt）
- 男女賃金差異
- 71.1%（+2.8pt）
- 従業員数
- 1,157人
人的資本ランキング
監査
2026-03-31 期
- 監査報酬
- 4,400万円（前年比 0.0%）
- 非監査報酬
- —
- 内部統制
- 重要な不備なし
監査レーダー
大株主（法人）
2026-03-31 期（前期 2025-03-31 期との割合の差）
| 株主 | 区分 | 株数 | 割合 | 前期比 |
|---|
| 日本マスタートラスト信託銀行(株)(信託口) | 信託口 | 1,615,000株 | 9.79% | ▼ -1.03pt |
| 丸紅(株) | 法人 | 923,000株 | 5.59% | ▼ -0.01pt |
| (株)日本カストディ銀行(信託口) | 信託口 | 864,000株 | 5.24% | ▼ -1.75pt |
| 日本製紙(株) | 法人 | 719,000株 | 4.35% | ▼ -0.01pt |
| ホッカンホールディングス(株) | 法人 | 604,000株 | 3.66% | ▼ -0.01pt |
| トーモク社員持株会 | 法人 | 540,000株 | 3.27% | ▼ -0.37pt |
| 特種東海製紙(株) | 法人 | 540,000株 | 3.27% | 変化なし |
| (株)みずほ銀行(常任代理人 (株)日本カストディ銀行) | 法人 | 388,000株 | 2.35% | ▼ -0.01pt |
| 日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行(株)) | 法人 | 388,000株 | 2.35% | 変化なし |
| 三菱UFJ信託銀行(株)(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行(株)) | 法人 | 329,000株 | 1.99% | 新規 |
個人株主の内訳は非表示
役員 13 名（うち社外 0 名）、役員の持株合計 159,000株（2026-03-31 期）
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2026-03-31 期 （提出日 2026-06-22 09:34）
●○○重要度 1（軽微）変更事業等のリスク ／ 内容更新
(5)気候変動のリスク
気候変動リスクの記載本文は変更なく、参照先ウェブサイトの名称が「TCFD提言に基づく情報」から「TCFD提言への対応」に、URLも新しいものに更新された。「弊社」から「当社」への表現変更も含まれる。リスク内容そのものに変更はない。
前年 / 今年の本文を見る
差分（削除 / 追加）
気候変動に伴う異常気象による原材料の高騰や自然災害による物理的な被害の発生、脱炭素社会に向けた環境に関する法規制の強化により大幅なコスト等が発生した場合は、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。
当社グループにおける気候変動のリスク及び対応策については、弊当社ウェブサイトの「TCFD提言に基づく情報への対応」をご参照ください。
(URL https://www.tomoku.co.jp/group/csrsustainability/environment/tcfd/.html)
前年
気候変動に伴う異常気象による原材料の高騰や自然災害による物理的な被害の発生、脱炭素社会に向けた環境に関する法規制の強化により大幅なコスト等が発生した場合は、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。
当社グループにおける気候変動のリスク及び対応策については、弊社ウェブサイトの「TCFD提言に基づく情報」をご参照ください。
(URL https://www.tomoku.co.jp/group/csr/tcfd/)
今年
気候変動に伴う異常気象による原材料の高騰や自然災害による物理的な被害の発生、脱炭素社会に向けた環境に関する法規制の強化により大幅なコスト等が発生した場合は、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。
当社グループにおける気候変動のリスク及び対応策については、当社ウェブサイトの「TCFD提言への対応」をご参照ください。
(URL https://www.tomoku.co.jp/sustainability/environment/tcfd.html)
2025-03-31 期 （提出日 2025-06-20 09:31）
前年版がないため比較していません。