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東洋合成工業株式会社

証券コード 49700 / EDINET E01051 / 化学

危険信号

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業績の推移

0200400600億円2021/3期 売上高 272億円2022/3期 売上高 331億円2023/3期 売上高 342億円2024/3期 売上高 320億円2025/3期 売上高 387億円2026/3期 売上高 420億円2021/3期 純利益 23.5億円2022/3期 純利益 34.6億円2023/3期 純利益 38.3億円2024/3期 純利益 24億円2025/3期 純利益 32.8億円2026/3期 純利益 26.9億円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
棒: 売上高 / 折れ線: 純利益(億円) · 基準: 個別・日本基準 · 有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から。印は危険信号の日付
数値を表で見る
決算期売上高(億円)純利益(億円)
2021/327223.5
2022/333134.6
2023/334238.3
2024/332024
2025/338732.8
2026/342026.9

開示データの要約

人的資本

2026-03-31 期(前年 2025-03-31 期比)

平均年収
675万円(-4.9%)
女性管理職比率
6.0%(-0.4pt)
男性育休取得率
100.0%(+20.0pt)
男女賃金差異
82.5%(-6.1pt)
従業員数
972人

人的資本ランキング

監査

2026-03-31 期

監査報酬
3,000万円(前年比 +11.1%)
非監査報酬
—
内部統制
重要な不備なし

監査レーダー

大量保有

提出者数
3
報告数
4
最大の保有者
FMR LLC(5.06%)

保有割合の推移を見る

大株主(法人)

2026-03-31 期(前期 2025-03-31 期との割合の差)

株主区分株数割合前期比
株式会社日本カストディ銀行(信託口)信託口865,000株10.91%▲ +2.30pt
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)信託口313,000株3.95%▼ -0.66pt
株式会社千葉銀行法人298,000株3.76%変化なし
株式会社きらぼし銀行法人298,000株3.75%変化なし
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505025(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)信託口281,000株3.54%▼ -0.77pt
株式会社TGホールディング法人200,000株2.52%変化なし
公益財団法人東洋合成記念財団法人200,000株2.52%変化なし

上位株主のうち個人 3 名・合計 23.73%

役員 9 名(うち社外 0 名)、役員の持株合計 1,103,000株(2026-03-31 期)

株主を検索する

2026-03-31 期 (提出日 2026-06-23 09:17)

重要度 1(軽微)変更事業等のリスク / 内容更新
(3) 為替レートの変動について

海外直接売上高割合の記載が33.2%から30.4%に更新されました。また、化成品事業に付されていた「(主に香料材料分野)」の注記が削除されています。為替変動リスクの内容や対処策(為替予約、外貨建て決済化)の記載に変更はありません。

前年 / 今年の本文を見る

差分(削除 / 追加)

当事業年度の海外直接売上高割合は33.20.4%でありますが、経済のグローバル化が一層進展する中で、感光性材料事業・化成品事業(主に香料材料分野)ともに、海外市場での営業展開は、事業の更なる発展にとって必要不可欠な課題と位置づけております。当社は、為替レート変動への対処策として、為替予約等によるリスクヘッジや海外から輸入する原材料の外貨建て決済化など、為替変動の直接的な影響の回避を図っておりますが、為替相場の急激な変動により、当社の業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。

前年

当事業年度の海外直接売上高割合は33.2%でありますが、経済のグローバル化が一層進展する中で、感光性材料事業・化成品事業(主に香料材料分野)ともに、海外市場での営業展開は、事業の更なる発展にとって必要不可欠な課題と位置づけております。当社は、為替レート変動への対処策として、為替予約等によるリスクヘッジや海外から輸入する原材料の外貨建て決済化など、為替変動の直接的な影響の回避を図っておりますが、為替相場の急激な変動により、当社の業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。

今年

当事業年度の海外直接売上高割合は30.4%でありますが、経済のグローバル化が一層進展する中で、感光性材料事業・化成品事業ともに、海外市場での営業展開は、事業の更なる発展にとって必要不可欠な課題と位置づけております。当社は、為替レート変動への対処策として、為替予約等によるリスクヘッジや海外から輸入する原材料の外貨建て決済化など、為替変動の直接的な影響の回避を図っておりますが、為替相場の急激な変動により、当社の業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。

2025-03-31 期 (提出日 2025-06-23 15:34)

前年版がないため比較していません。