証券コード 51920 ／ EDINET E01098 ／ ゴム製品
この会社の危険信号は検出されていません。
| 決算期 | 売上高（億円） | 純利益（億円） |
|---|---|---|
| 2021/3 | 649 | 40.7 |
| 2022/3 | 749 | 63.8 |
| 2023/3 | 829 | 70.7 |
| 2024/3 | 840 | 71 |
| 2025/3 | 905 | 90.6 |
| 2026/3 | 923 | 73.9 |
大量保有報告は取り込まれていません
| 株主 | 区分 | 株数 | 割合 | 前期比 |
|---|---|---|---|---|
| 日本マスタートラスト信託銀行(株)(信託口) | 信託口 | 3,924,000株 | 14.03% | ▼ -0.56pt |
| (株)三菱UFJ銀行 | 法人 | 1,170,000株 | 4.18% | ▲ +0.03pt |
| 星友持株会 | 法人 | 1,132,000株 | 4.05% | ▼ -0.05pt |
| (株)日本カストディ銀行(信託口) | 信託口 | 806,000株 | 2.88% | ▼ -0.55pt |
| 三菱UFJ信託銀行(株) (常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行(株)) | 法人 | 686,000株 | 2.45% | ▲ +0.02pt |
| 三ツ星ベルト社員持株会 | 法人 | 557,000株 | 1.99% | ▲ +0.01pt |
| (株)三井住友銀行 | 法人 | 542,000株 | 1.94% | ▲ +0.02pt |
| 三信(株) | 法人 | 500,000株 | 1.79% | ▲ +0.02pt |
| KISCO(株) | 法人 | 412,000株 | 1.48% | ▲ +0.02pt |
個人株主の内訳は非表示
役員 11 名（うち社外 0 名）、役員の持株合計 151,000株
事業等のリスクに「(4) 情報セキュリティへの対応について」が新たに追加された。サイバー攻撃や情報漏えいのリスクに対し、情報セキュリティ方針の策定、全社横断の「情報セキュリティ委員会」の設置、従業員教育や外部委託先管理、インシデント発生時の対応体制の整備に取り組む旨が記載されている。
（なし）
サイバー攻撃や情報漏えい等のリスクに対応するため、情報セキュリティ体制の整備・強化に継続的に取り組んでおります。情報セキュリティ方針を定めるとともに、全社横断的な推進体制となる「情報セキュリティ委員会」を設置し、リスクの把握及び分析、対策の検討・実施を行っております。 また、システム面での防御対策に加え、従業員教育や外部委託先の適切な管理を通じて、情報資産の保護に努めるとともに、万一のインシデント発生時に迅速に対応できる体制を整備し、事業継続への影響を最小限に抑えるよう努めております。
前年度に記載されていた「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(2022年改正)等の適用に関する会計方針変更の注記が、当年度では削除された。前年度の記載では、連結・個別財務諸表への影響はないとされていた。
(「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用) 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。 法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取り扱いに従っております。 また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。 なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。 (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用) 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。 法人税等の計上区分に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。 なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
（なし）
前年版がないため比較していません。