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モリテックスチール株式会社

証券コード 59860 / EDINET E01411 / 金属製品

危険信号

この会社の危険信号は検出されていません。

業績の推移

-2000200400600億円2021/3期 売上高 223億円2022/3期 売上高 276億円2023/3期 売上高 363億円2024/3期 売上高 508億円2025/3期 売上高 505億円2026/3期 売上高 482億円2021/3期 純利益 -3.3億円2022/3期 純利益 2.5億円2023/3期 純利益 -7億円2024/3期 純利益 3.1億円2025/3期 純利益 3.3億円2026/3期 純利益 10.4億円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
棒: 売上高 / 折れ線: 純利益(億円) · 基準: 連結・日本基準 · 有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から。印は危険信号の日付
数値を表で見る
決算期売上高(億円)純利益(億円)
2021/3223-3.3
2022/32762.5
2023/3363-7
2024/35083.1
2025/35053.3
2026/348210.4

開示データの要約

人的資本

2026-03-31 期(前年 2025-03-31 期比)

平均年収
578万円(+14.4%)
女性管理職比率
6.2%(-0.1pt)
男性育休取得率
80.0%(+60.0pt)
男女賃金差異
65.9%(+0.6pt)
従業員数
338人

人的資本ランキング

監査

2026-03-31 期

監査報酬
2,350万円(前年比 0.0%)
非監査報酬
—
内部統制
重要な不備なし

監査レーダー

大量保有

大量保有報告は取り込まれていません

保有割合の推移を見る

大株主(法人)

2026-03-31 期(前期 2025-03-31 期との割合の差)

株主区分株数割合前期比
日本製鉄株式会社法人2,244,000株10.02%変化なし
日本生命保険相互会社法人1,270,000株5.67%変化なし
株式会社三菱UFJ銀行法人970,000株4.33%変化なし
株式会社関西みらい銀行法人960,000株4.29%変化なし
大同生命保険株式会社法人600,000株2.68%変化なし
モリテックスチール従業員持株会法人379,000株1.69%▲ +0.20pt

上位株主のうち個人 4 名・合計 9.23%

役員 9 名(うち社外 0 名)、役員の持株合計 146,000株(2026-03-31 期)

株主を検索する

2026-03-31 期 (提出日 2026-06-23 10:04)

重要度 2(注目)変更事業等のリスク / 記載の強化
(1) 自動車関連業界への売上依存について

自動車関連業界への売上依存リスクの記載が、一般的な生産動向の影響という説明から、単体でICE関連部品が約7割を占め電動化により将来3割以上の売上減少リスクがあるという定量的な記述に改められた。重点6分野・EV関連事業への投資と人材シフトによる対応も新たに記載された。前年にあった主要取引先(第一金属、エクセディ、今仙電機製作所)への言及は削除された。

前年 / 今年の本文を見る

差分(削除 / 追加)

当社グループの製品商品の販売先は、売上は自動車関連、家電、農業機械、工具、刃物等の広い業界にわたっ向けが高い比率を占めておりますが、売上高に、特に当社単体では内燃機関(ICE)関連部品が約7割を占める自動車業界への割合が相対的に高くなっており、当社グループの業績は自動車業界における生産動向の影響を受ける可能性ため、電動化の進展により将来的に3割以上の売上減少リスクがあります。
また、主な取引先としては、第一金属株式会社、株式会社エクセディ、株式会社今仙電機製作所があります(4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析、③生産、受注及び販売の実績、(d) 販売実績の(注)2をご参照ください。)。主な取引先の事業方針、経営施策により当社は、ICE関連売上の減少リスクに対して、重点6分野及びEV関連事業への投資・人材シフトを通じて売上構成の転換を進めています。なお、BEV(バッテリー式電気自動車)化の進展は一部で鈍化が見られるものの、中長期的には電動化の方向性に変化はなく、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があの主要顧客領域における構造転換は継続すると見込まれます。当社は、重点6分野及びEV関連事業への投資・人材シフトを通じて、ICE関連売上の減少リスクに対応してまいります。

前年

当社グループの製品商品の販売先は、自動車関連、家電、農業機械、工具、刃物等の広い業界にわたっておりますが、売上高に占める自動車業界への割合が相対的に高くなっており、当社グループの業績は自動車業界における生産動向の影響を受ける可能性があります。
また、主な取引先としては、第一金属株式会社、株式会社エクセディ、株式会社今仙電機製作所があります(4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析、③生産、受注及び販売の実績、(d) 販売実績の(注)2をご参照ください。)。主な取引先の事業方針、経営施策により、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

今年

当社グループの売上は自動車関連向けが高い比率を占めており、特に当社単体では内燃機関(ICE)関連部品が約7割を占めるため、電動化の進展により将来的に3割以上の売上減少リスクがあります。当社は、ICE関連売上の減少リスクに対して、重点6分野及びEV関連事業への投資・人材シフトを通じて売上構成の転換を進めています。なお、BEV(バッテリー式電気自動車)化の進展は一部で鈍化が見られるものの、中長期的には電動化の方向性に変化はなく、当社の主要顧客領域における構造転換は継続すると見込まれます。当社は、重点6分野及びEV関連事業への投資・人材シフトを通じて、ICE関連売上の減少リスクに対応してまいります。
重要度 2(注目)変更事業等のリスク / 内容更新
(2) 鋼材の仕入先について

鋼材の主な仕入先として記載されていた日本製鉄の販売代理店が、株式会社メタルワンから日鉄物産株式会社に変更されました。仕入高に占める割合が高い点や、供給体制の変化が財政状態及び経営成績に影響し得るという記述は前年から変わっていません。

前年 / 今年の本文を見る

差分(削除 / 追加)

当社グループは、主として、日本製鉄株式会社の販売代理店である日鉄物産株式会社メタルワンより多くの鋼材を仕入れており、仕入高に占める割合が高くなっております。今後の供給体制に変化が生じた場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

前年

当社グループは、主として、日本製鉄株式会社の販売代理店である株式会社メタルワンより多くの鋼材を仕入れており、仕入高に占める割合が高くなっております。今後の供給体制に変化が生じた場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

今年

当社グループは、主として、日本製鉄株式会社の販売代理店である日鉄物産株式会社より多くの鋼材を仕入れており、仕入高に占める割合が高くなっております。今後の供給体制に変化が生じた場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
重要度 1(軽微)変更事業等のリスク / 内容更新
(5) 有利子負債への依存度について

有利子負債への依存度に関する記載で、総資産に占める有利子負債比率の基準時点が2025年3月期末から2026年3月期末に更新され、17.5%から15.1%に低下しました。リスクの説明文や借り換えを含め順調に資金調達されているとの記載に変更はありません。

前年 / 今年の本文を見る

差分(削除 / 追加)

当社グループは、運転資金に必要な資金を主に金融機関からの借入で調達しており、20256年3月期末の総資産額に占める有利子負債比率は17.55.1%となっております。現状は借り換えを含め順調に資金調達がなされておりますが、財務体質の悪化や、借入金利の上昇により支払利息が増加した場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

前年

当社グループは、運転資金に必要な資金を主に金融機関からの借入で調達しており、2025年3月期末の総資産額に占める有利子負債比率は17.5%となっております。現状は借り換えを含め順調に資金調達がなされておりますが、財務体質の悪化や、借入金利の上昇により支払利息が増加した場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

今年

当社グループは、運転資金に必要な資金を主に金融機関からの借入で調達しており、2026年3月期末の総資産額に占める有利子負債比率は15.1%となっております。現状は借り換えを含め順調に資金調達がなされておりますが、財務体質の悪化や、借入金利の上昇により支払利息が増加した場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

2025-03-31 期 (提出日 2025-06-25 13:00)

前年版がないため比較していません。