グローブライド株式会社
証券コード 79900 / EDINET E02382 / その他製品
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業績の推移
棒: 売上高 / 折れ線: 純利益(億円) · 基準: 連結・日本基準 · 有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から。印は危険信号の日付数値を表で見る
| 決算期 | 売上高(億円) | 純利益(億円) |
|---|
| 2021/3 | 1,003 | 48 |
| 2022/3 | 1,207 | 95.7 |
| 2023/3 | 1,346 | 91.9 |
| 2024/3 | 1,260 | 55.8 |
| 2025/3 | 1,240 | 47.8 |
| 2026/3 | 1,270 | 54.1 |
開示データの要約
人的資本
2026-03-31 期(前年 2025-03-31 期比)
- 平均年収
- 742万円(+2.6%)
- 女性管理職比率
- 0.9%(0.0pt)
- 男性育休取得率
- 90.9%(+24.2pt)
- 男女賃金差異
- 57.9%(+1.4pt)
- 従業員数
- 861人
人的資本ランキング
監査
2026-03-31 期
- 監査報酬
- 5,200万円(前年比 0.0%)
- 非監査報酬
- —
- 内部統制
- 重要な不備なし
監査レーダー
大株主(法人)
2026-03-31 期(前期 2025-03-31 期との割合の差)
| 株主 | 区分 | 株数 | 割合 | 前期比 |
|---|
| 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 信託口 | 1,920,000株 | 8.81% | ▼ -1.15pt |
| 丸紅株式会社 | 法人 | 1,158,000株 | 5.31% | ▲ +0.27pt |
| 株式会社三井住友銀行 | 法人 | 1,125,000株 | 5.16% | ▲ +0.27pt |
| 住友生命保険相互会社(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行) | 法人 | 914,000株 | 4.19% | ▲ +0.22pt |
| 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 信託口 | 893,000株 | 4.09% | ▲ +2.12pt |
| グローブライド取引先持株会 | 法人 | 813,000株 | 3.72% | ▼ -0.13pt |
| 日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社) | 法人 | 445,000株 | 2.04% | ▲ +0.11pt |
| 株式会社みずほ銀行(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行) | 法人 | 433,000株 | 1.98% | ▲ +0.10pt |
| グローブライド従業員持株会 | 法人 | 414,000株 | 1.90% | ▲ +0.14pt |
| 株式会社日本カストディ銀行(金銭信託課税口) | 信託口 | 341,000株 | 1.56% | 新規 |
個人株主の内訳は非表示
役員 11 名(うち社外 0 名)、役員の持株合計 125,921株(2026-03-31 期)
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2026-03-31 期 (提出日 2026-06-25 09:36)
●○○重要度 1(軽微)変更事業等のリスク / 記載の緩和
(7) 世界的なウイルス感染症によるリスク
ウイルス感染症リスクの対応策の記述が簡素化され、「新型コロナウイルス対策本部を設置して対応」との記載や、在宅勤務の実施・行動指針の策定・体調不良時の対応方針の周知といった具体的施策の列挙が削除された。リスク自体の内容や業績への影響に関する記載は変更されていない。
前年 / 今年の本文を見る
差分(削除 / 追加)
当社グループは、世界各地域に生産及び販売の拠点を置き、グローバルな事業展開をしております。新型コロナウイルス感染症拡大のようなパンデミック等の異常事態が発生し、事業運営が困難になった場合、当社グループの業績及び財政状態に大きな影響を与える可能性があります。
当社グループは、様々なリスク低減及び回避を目的として、リスク管理基準に基づき、新型コロナウイルス対策本部を設置して対応しております。従業員の感染リスク低減と、職場内での感染拡大防止、事業継続への対応につきまして、在宅勤務の実施、従業員の行動指針の策定や体調不良時の対応方針の周知等を通じて、引き続きなど、リスクの低減、回避に努めてまいります。
前年
当社グループは、世界各地域に生産及び販売の拠点を置き、グローバルな事業展開をしております。新型コロナウイルス感染症拡大のようなパンデミック等の異常事態が発生し、事業運営が困難になった場合、当社グループの業績及び財政状態に大きな影響を与える可能性があります。
当社グループは、様々なリスク低減及び回避を目的として、リスク管理基準に基づき、新型コロナウイルス対策本部を設置して対応しております。従業員の感染リスク低減と職場内での感染拡大防止、事業継続への対応につきまして、在宅勤務の実施、従業員の行動指針の策定や体調不良時の対応方針の周知等を通じて、引き続きリスクの低減、回避に努めてまいります。
今年
当社グループは、世界各地域に生産及び販売の拠点を置き、グローバルな事業展開をしております。新型コロナウイルス感染症拡大のようなパンデミック等の異常事態が発生し、事業運営が困難になった場合、当社グループの業績及び財政状態に大きな影響を与える可能性があります。
当社グループは、リスク管理基準に基づき、従業員の感染リスク低減、職場内での感染拡大防止、事業継続への対応など、リスクの低減、回避に努めてまいります。
●○○重要度 1(軽微)変更監査上の主要な検討事項(KAM) / 内容更新
前文
監査上の主要な検討事項(外部顧客への売上高の期間帰属)の対象・構成は前年と同じで、数値と背景説明が更新された。売上高は123,983百万円(前期比1.6%減)から126,956百万円(同2.4%増)となり、日本の外部顧客売上高は66,195百万円から66,596百万円、親会社分は33,897百万円から33,499百万円、連結売上高に占める割合は27.3%から26.4%に変わった。売上変動の要因記述も、余暇の分散化・物価高の影響から、市況の緩やかな回復と市場在庫の落ち着きに改められた。
前年 / 今年の本文を見る
差分(削除 / 追加)
監査上の主要な検討事項
監査上の主要な検討事項とは、当連結会計年度の連結財務諸表の監査において、監査人が職業的専門家として特に重要であると判断した事項である。監査上の主要な検討事項は、連結財務諸表全体に対する監査の実施過程及び監査意見の形成において対応した事項であり、当監査法人は、当該事項に対して個別に意見を表明するものではない。
グローブライド株式会社における外部顧客への売上高の期間帰属
監査上の主要な検討事項の
内容及び決定理由
監査上の対応
グローブライド株式会社は、フィッシング事業、ゴルフ事業、及びラケットスポーツを中心としたスポーツ事業を営んでいる。
当連結会計年度の売上高は、余暇の過ごし方が、他のスポーツ・レジャーへ分散化、多様化し、また、エネルギー価格の高騰や物価高による家計への負担増等の影響を受け123,983つつも、市況は緩やかに回復し、市場在庫の状況も落ち着きを見せ始めた結果、126,956百万円(前期比1.6%減2.4%増)となった。
「注記事項(セグメント情報等)3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報」に記載のとおり、日本における外部顧客への売上高は66,195596百万円であり、うち33,897499百万円は親会社であるグローブライド株式会社によるものであり、連結損益計算書に計上されている売上高123,9836,956百万円のうち、27.36.4%を占める。
「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4 会計方針に関する事項(5) 重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおり、会社は、顧客による検収を要しない製品の販売については、通常、製品の引渡時点において顧客が当該製品に対する支配を獲得することで履行義務が充足されると判断しており、当該製品の引渡時点で売上高を認識している。ただし、製品の国内の販売については、出荷時から当該製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間であるため、出荷時に売上高を認識している。
売上高は経営者及び財務諸表利用者が重視する指標の一つであり会社にとって重要性が高い。また、年度末に向けて新製品が発売され、売上高が増加する傾向にあり、その中でも、外部顧客への売上高は連結売上高に直結する為、より重要性が高い。
以上から、当監査法人は、グローブライド株式会社における外部顧客への売上高の期間帰属の検討が、当連結会計年度において特に重要であり、監査上の主要な検討事項に該当するものと判断した。
当監査法人は、監査上の主要な検討事項に該当すると判断したグローブライド株式会社における外部顧客への売上高の期間帰属を検討するにあたり、主として以下の監査手続を実施した。
前年
監査上の主要な検討事項
監査上の主要な検討事項とは、当連結会計年度の連結財務諸表の監査において、監査人が職業的専門家として特に重要であると判断した事項である。監査上の主要な検討事項は、連結財務諸表全体に対する監査の実施過程及び監査意見の形成において対応した事項であり、当監査法人は、当該事項に対して個別に意見を表明するものではない。
グローブライド株式会社における外部顧客への売上高の期間帰属
監査上の主要な検討事項の
内容及び決定理由
監査上の対応
グローブライド株式会社は、フィッシング事業、ゴルフ事業、及びラケットスポーツを中心としたスポーツ事業を営んでいる。
当連結会計年度の売上高は、余暇の過ごし方が、他のスポーツ・レジャーへ分散化、多様化し、また、物価高による家計への負担増の影響を受け123,983百万円(前期比1.6%減)となった。
「注記事項(セグメント情報等)3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報」に記載のとおり、日本における外部顧客への売上高は66,195百万円であり、うち33,897百万円は親会社であるグローブライド株式会社によるものであり、連結損益計算書に計上されている売上高123,983百万円のうち、27.3%を占める。
「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4 会計方針に関する事項(5) 重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおり、会社は、顧客による検収を要しない製品の販売については、通常、製品の引渡時点において顧客が当該製品に対する支配を獲得することで履行義務が充足されると判断しており、当該製品の引渡時点で売上高を認識している。ただし、製品の国内の販売については、出荷時から当該製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間であるため、出荷時に売上高を認識している。
売上高は経営者及び財務諸表利用者が重視する指標の一つであり会社にとって重要性が高い。また、年度末に向けて新製品が発売され、売上高が増加する傾向にあり、その中でも、外部顧客への売上高は連結売上高に直結する為、より重要性が高い。
以上から、当監査法人は、グローブライド株式会社における外部顧客への売上高の期間帰属の検討が、当連結会計年度において特に重要であり、監査上の主要な検討事項に該当するものと判断した。
当監査法人は、監査上の主要な検討事項に該当すると判断したグローブライド株式会社における外部顧客への売上高の期間帰属を検討するにあたり、主として以下の監査手続を実施した。
今年
監査上の主要な検討事項
監査上の主要な検討事項とは、当連結会計年度の連結財務諸表の監査において、監査人が職業的専門家として特に重要であると判断した事項である。監査上の主要な検討事項は、連結財務諸表全体に対する監査の実施過程及び監査意見の形成において対応した事項であり、当監査法人は、当該事項に対して個別に意見を表明するものではない。
グローブライド株式会社における外部顧客への売上高の期間帰属
監査上の主要な検討事項の
内容及び決定理由
監査上の対応
グローブライド株式会社は、フィッシング事業、ゴルフ事業、及びラケットスポーツを中心としたスポーツ事業を営んでいる。
当連結会計年度の売上高は、エネルギー価格の高騰や物価高による家計への負担増等の影響を受けつつも、市況は緩やかに回復し、市場在庫の状況も落ち着きを見せ始めた結果、126,956百万円(前期比2.4%増)となった。
「注記事項(セグメント情報等)3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報」に記載のとおり、日本における外部顧客への売上高は66,596百万円であり、うち33,499百万円は親会社であるグローブライド株式会社によるものであり、連結損益計算書に計上されている売上高126,956百万円のうち、26.4%を占める。
「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4 会計方針に関する事項(5) 重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおり、会社は、顧客による検収を要しない製品の販売については、通常、製品の引渡時点において顧客が当該製品に対する支配を獲得することで履行義務が充足されると判断しており、当該製品の引渡時点で売上高を認識している。ただし、製品の国内の販売については、出荷時から当該製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間であるため、出荷時に売上高を認識している。
売上高は経営者及び財務諸表利用者が重視する指標の一つであり会社にとって重要性が高い。また、年度末に向けて新製品が発売され、売上高が増加する傾向にあり、その中でも、外部顧客への売上高は連結売上高に直結する為、より重要性が高い。
以上から、当監査法人は、グローブライド株式会社における外部顧客への売上高の期間帰属の検討が、当連結会計年度において特に重要であり、監査上の主要な検討事項に該当するものと判断した。
当監査法人は、監査上の主要な検討事項に該当すると判断したグローブライド株式会社における外部顧客への売上高の期間帰属を検討するにあたり、主として以下の監査手続を実施した。
2025-03-31 期 (提出日 2025-06-26 13:05)
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