株式会社オンワードホールディングス
証券コード 80160 ／ EDINET E02521 ／ 繊維製品
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業績の推移
棒: 売上高 / 折れ線: 純利益（億円） · 基準: 連結・日本基準 · 有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から。印は危険信号の日付数値を表で見る
| 決算期 | 売上高（億円） | 純利益（億円） |
|---|
| 2021/2 | 1,759 | -232 |
| 2022/2 | 1,685 | 85.7 |
| 2023/2 | 1,761 | 30.6 |
| 2024/2 | 1,896 | 66.1 |
| 2025/2 | 2,084 | 85.2 |
| 2026/2 | 2,368 | 101 |
開示データの要約
人的資本
2026-02-28 期（前年 2025-02-28 期比）
- 平均年収
- 657万円（-3.0%）
- 女性管理職比率
- 14.3%（-1.8pt）
- 男性育休取得率
- 100.0%（0.0pt）
- 男女賃金差異
- 53.7%（+5.2pt）
- 従業員数
- 117人
人的資本ランキング
監査
2026-02-28 期
- 監査報酬
- 1.26億円（前年比 -1.6%）
- 非監査報酬
- 1,800万円（比率 12.5%）
- 内部統制
- 重要な不備なし
監査レーダー
大株主（法人）
2026-02-28 期（前期 2025-02-28 期との割合の差）
| 株主 | 区分 | 株数 | 割合 | 前期比 |
|---|
| 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 (信託口) | 信託口 | 15,915,000株 | 11.70% | ▼ -0.51pt |
| 公益財団法人樫山奨学財団 | 法人 | 8,710,000株 | 6.40% | ▼ -0.01pt |
| オンワードホールディングス取引先持株会 | 法人 | 5,351,000株 | 3.93% | ▼ -0.03pt |
| 日本生命保険相互会社 | 法人 | 4,671,000株 | 3.43% | ▼ -0.01pt |
| JPモルガン証券株式会社 | 法人 | 4,407,000株 | 3.24% | ▲ +1.38pt |
| 株式会社日本カストディ銀行 (信託口) | 信託口 | 3,895,000株 | 2.86% | ▼ -1.13pt |
| 株式会社アニヴェルセルHOLDINGS | 法人 | 2,650,000株 | 1.94% | 新規 |
| モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 法人 | 1,879,000株 | 1.38% | 新規 |
| 株式会社三越伊勢丹 | 法人 | 1,787,000株 | 1.31% | ▼ -0.01pt |
| GOVERNMENT OF NORWAY (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店 カストディ業務部長 石川 潤) | 政府・公共 | 1,749,000株 | 1.28% | 変化なし |
個人株主の内訳は非表示
役員 10 名（うち社外 0 名）、役員の持株合計 486,000株（2026-02-28 期）
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2026-02-28 期 （提出日 2026-05-27 14:57）
●○○重要度 1（軽微）変更セグメント情報 ／ 内容更新
事業内容の記載が「バレエ・ダンス、リゾートといったウェルネス事業およびペット関連用品等」から「バレエ・ダンス事業、ペット関連用品の事業、ギフト関連の事業等」へ変更され、リゾートの記載が消えギフト関連が加わった。また、前期に記載されていた報告セグメントを「国内事業」「海外事業」の2区分へ変更した旨の説明（変更理由と前期数値の組替え）が削除された。報告セグメントは引き続き「国内事業」「海外事業」の2区分である。
前年 / 今年の本文を見る
差分（削除 / 追加）
当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定および業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。
当社グループは国内および海外において、紳士服、婦人服等の繊維製品の企画、製造および販売を主な事業内容とし、さらにコスメティック事業やバレエ・ダンス、リゾートといったウェルネス事業および事業、ペット関連用品等の事業、ギフト関連の事業等を行っています。
また、当社グループの事業を地域別に「国内事業」、「海外事業」と2区分し、報告セグメントとしています。
なお、当連結会計年度より、報告セグメントを従来の「アパレル関連事業(国内)」、「アパレル関連事業(海外)」、「ライフスタイル関連事業」の区分から、「国内事業」「海外事業」に報告セグメントを変更しています。
この変更はマーケットの多様化が進行し、アパレルとライフスタイルの境目がなくなりつつある中、両セグメントを一体としてより実態に合わせた経営管理を行うことを目的とするものです。
前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分により作成したものを記載しています。
前年
当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定および業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。
当社グループは国内および海外において、紳士服、婦人服等の繊維製品の企画、製造および販売を主な事業内容とし、さらにコスメティック事業やバレエ・ダンス、リゾートといったウェルネス事業およびペット関連用品等の事業を行っています。
また、当社グループの事業を地域別に「国内事業」、「海外事業」と2区分し、報告セグメントとしています。
なお、当連結会計年度より、報告セグメントを従来の「アパレル関連事業(国内)」、「アパレル関連事業(海外)」、「ライフスタイル関連事業」の区分から、「国内事業」「海外事業」に報告セグメントを変更しています。
この変更はマーケットの多様化が進行し、アパレルとライフスタイルの境目がなくなりつつある中、両セグメントを一体としてより実態に合わせた経営管理を行うことを目的とするものです。
前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分により作成したものを記載しています。
今年
当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定および業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。
当社グループは国内および海外において、紳士服、婦人服等の繊維製品の企画、製造および販売を主な事業内容とし、さらにコスメティック事業やバレエ・ダンス事業、ペット関連用品の事業、ギフト関連の事業等を行っています。
また、当社グループの事業を地域別に「国内事業」、「海外事業」と2区分し、報告セグメントとしています。
●○○重要度 1（軽微）追加会計方針の変更 ／ その他
当期首から「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(2022年改正)等を適用する会計方針の変更が新たに記載された。連結では子会社株式等の売却損益の税務上の繰延に関する改正を遡及適用したが、連結・個別とも財務諸表への影響はないとされている。
前年 / 今年の本文を見る
今年
(会計方針の変更)
(「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
(会計方針の変更)
(「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025-02-28 期 （提出日 2025-05-23 15:26）
前年版がないため比較していません。