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デジタルアーツ株式会社

証券コード 23260 / EDINET E05303 / 情報・通信業

危険信号

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業績の推移

050100150億円2021/3期 売上高 68.3億円2022/3期 売上高 90.5億円2023/3期 売上高 104億円2024/3期 売上高 115億円2025/3期 売上高 99.8億円2026/3期 売上高 108億円2021/3期 純利益 20.6億円2022/3期 純利益 29億円2023/3期 純利益 30.6億円2024/3期 純利益 43.8億円2025/3期 純利益 31.8億円2026/3期 純利益 34.3億円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
棒: 売上高 / 折れ線: 純利益(億円) · 基準: 連結・日本基準 · 有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から。印は危険信号の日付
数値を表で見る
決算期売上高(億円)純利益(億円)
2021/368.320.6
2022/390.529
2023/310430.6
2024/311543.8
2025/399.831.8
2026/310834.3

開示データの要約

人的資本

2026-03-31 期(前年 2025-03-31 期比)

平均年収
699万円(+13.1%)
女性管理職比率
8.6%(+0.5pt)
男性育休取得率
33.3%(-26.7pt)
男女賃金差異
—
従業員数
279人

人的資本ランキング

監査

2026-03-31 期

監査報酬
2,100万円(前年比 +5.0%)
非監査報酬
—
内部統制
重要な不備なし

監査レーダー

大量保有

提出者数
3
報告数
6
最大の保有者
みずほ証券株式会社(6.46%)

保有割合の推移を見る

大株主(法人)

2026-03-31 期(前期 2025-03-31 期との割合の差)

個人株主の内訳は非表示

役員 5 名(うち社外 0 名)、役員の持株合計 2,269,973株(2026-03-31 期)

株主を検索する

2026-03-31 期 (提出日 2026-06-25 15:59)

重要度 1(軽微)変更事業等のリスク / 記載の強化
(l) 主要な経営陣への依存と、優秀な人材の確保及び育成について

主要な経営陣への依存に関する記載に、対応策として「次世代を担う後継者の育成」と「各部門における自律的な判断力の向上による強固な組織体制の構築」を進めているとの記述が新たに追加された。リスク内容や人材確保に関する他の記載に変更はない。

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差分(削除 / 追加)

当社グループの運営は、代表取締役社長である道具登志夫をはじめとする主要な経営陣に大きく依存しております。将来これらの経営陣において、病気やけがによる長期休暇、退職、死亡等の事態が発生した場合、当社グループの業績や財務状況に大きな影響を与える可能性があります。これに対し、当社グループでは将来の持続的な成長に向けて、次世代を担う後継者の育成や、各部門における自律的な判断力の向上による強固な組織体制の構築を進めております。また、当社グループの事業の中核であるセキュリティ市場では、「ゼロトラストセキュリティ」をはじめとする新しいセキュリティ対策が次々と生まれています。これらの環境下で、ビジネスを確立・拡大していくためには、優れた専門性を有した人材の必要性がますます高まっています。一方、同業他社を含む各社の採用意欲の高まりや、少子高齢化に伴う労働人口の減少などにより、年々、人材の確保に関する難易度が高まっています。これに対して当社グループでは、年間約30名の新卒採用に加え、中途採用においてもソフトウエアの開発力強化に向けたITエンジニアをはじめ、必要な人材の積極採用を進めるとともに、新卒・中途採用に関わらず入社時からの体系的な人材育成や、人事理念に基づく評価、昇進・昇格、賃金制度等により、社員の能力・意欲を高める取組を行っています。また、各人の適性に応じた職務の割当てにより、社員一人ひとりの豊富な経験や能力を十分に発揮できる環境の整備に努めています。しかし、雇用環境の変化などにより、当社グループが求める人材の確保やその定着・育成が計画通りに進まなかった場合には、当社グループの将来の成長に影響を及ぼす可能性があります。

前年

当社グループの運営は、代表取締役社長である道具登志夫をはじめとする主要な経営陣に大きく依存しております。将来これらの経営陣において、病気やけがによる長期休暇、退職、死亡等の事態が発生した場合、当社グループの業績や財務状況に大きな影響を与える可能性があります。また、当社グループの事業の中核であるセキュリティ市場では、「ゼロトラストセキュリティ」をはじめとする新しいセキュリティ対策が次々と生まれています。これらの環境下で、ビジネスを確立・拡大していくためには、優れた専門性を有した人材の必要性がますます高まっています。一方、同業他社を含む各社の採用意欲の高まりや、少子高齢化に伴う労働人口の減少などにより、年々、人材の確保に関する難易度が高まっています。これに対して当社グループでは、年間約30名の新卒採用に加え、中途採用においてもソフトウエアの開発力強化に向けたITエンジニアをはじめ、必要な人材の積極採用を進めるとともに、新卒・中途採用に関わらず入社時からの体系的な人材育成や、人事理念に基づく評価、昇進・昇格、賃金制度等により、社員の能力・意欲を高める取組を行っています。また、各人の適性に応じた職務の割当てにより、社員一人ひとりの豊富な経験や能力を十分に発揮できる環境の整備に努めています。しかし、雇用環境の変化などにより、当社グループが求める人材の確保やその定着・育成が計画通りに進まなかった場合には、当社グループの将来の成長に影響を及ぼす可能性があります。

今年

当社グループの運営は、代表取締役社長である道具登志夫をはじめとする主要な経営陣に大きく依存しております。将来これらの経営陣において、病気やけがによる長期休暇、退職、死亡等の事態が発生した場合、当社グループの業績や財務状況に大きな影響を与える可能性があります。これに対し、当社グループでは将来の持続的な成長に向けて、次世代を担う後継者の育成や、各部門における自律的な判断力の向上による強固な組織体制の構築を進めております。また、当社グループの事業の中核であるセキュリティ市場では、「ゼロトラストセキュリティ」をはじめとする新しいセキュリティ対策が次々と生まれています。これらの環境下で、ビジネスを確立・拡大していくためには、優れた専門性を有した人材の必要性がますます高まっています。一方、同業他社を含む各社の採用意欲の高まりや、少子高齢化に伴う労働人口の減少などにより、年々、人材の確保に関する難易度が高まっています。これに対して当社グループでは、年間約30名の新卒採用に加え、中途採用においてもソフトウエアの開発力強化に向けたITエンジニアをはじめ、必要な人材の積極採用を進めるとともに、新卒・中途採用に関わらず入社時からの体系的な人材育成や、人事理念に基づく評価、昇進・昇格、賃金制度等により、社員の能力・意欲を高める取組を行っています。また、各人の適性に応じた職務の割当てにより、社員一人ひとりの豊富な経験や能力を十分に発揮できる環境の整備に努めています。しかし、雇用環境の変化などにより、当社グループが求める人材の確保やその定着・育成が計画通りに進まなかった場合には、当社グループの将来の成長に影響を及ぼす可能性があります。

2025-03-31 期 (提出日 2025-06-20 15:55)

前年版がないため比較していません。