グリーホールディングス株式会社

リスク項目Iの題名が「設備投資負担」から「投資及び費用負担」に変更され、対象がシステム・インフラの増強やセキュリティ強化、外部クラウドサービス利用に伴う費用へと拡大された。外部サービスの料金体系・契約条件の変更や、利用が予測を下回り先行投資の効果が得られない可能性が新たに記載され、影響範囲に財政状態・キャッシュ・フローが追加された。リスクIIは変更なし。

I システム等に関連する設備投資投資及び費用負担について
当社グループは、サービスの安定稼働や及びユーザー満足度の向上を図るためには、サービスの成長に即してや技術環境の変化に応じて、システムや及びインフラに対する先行の増強・高度化、情報セキュリティ対策の強化並びに新サービスの導入等に継続的な投資を行っていくことが必要であると認識うとともに、クラウドサービスその他の外部サービスを利用しております。今後予測されるこれらの投資及びサービス利用に当たっては、ユーザー数及び、トラフィックの拡大、並びに新サービスの導入及びセキュリティの向上に備えて、データ処理量等を踏まえて必要な処理能力及び費用を見積もり、利用状況及びコストの継続的な設備投資、又はこうしたリスクの低減を見据えたクラウドサービスへの移行を実施しモニタリング並びにシステム構成の最適化等に努めておりますが。
しかしながら、実際のユーザー数及び、トラフィック、データ処理量若しくは必要な計算資源が当初の予測から大幅に乖離する場合した場合、又はクラウドサービスその他の外部サービスの料金体系若しくは契約条件が変更された場合には、設備投資の前倒しや追加投資又は利用料その他のシステム関連費用が当初の計画よりも多額の投資負担を余儀無くされを上回る、あるいは、利用状況が予測を下回った場合には、先行投資に見合う効果を十分に得られない可能性があります。その結果、当社グループの事業展開及び、経営成績、財政状態及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。

II サービス及びシステムの障害並びにインターネット接続環境の不具合について
当社グループは、サービス及びそれを支えるシステム、並びにインターネット接続環境の安定した稼働が事業運営の前提であると認識しており、安定的なシステム運用体制の構築に努めております。しかしながら、予期せぬ自然災害や事故、ユーザー数及びトラフィックの急増や大規模なクラウドサービスの障害、ネットワーク経由の不正アクセスやコンピューターウィルスの感染など、様々な問題が発生した場合にはサービスの安定的な提供が困難となり、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

I システム等に関連する設備投資負担について
当社グループは、サービスの安定稼働やユーザー満足度の向上を図るためには、サービスの成長に即してシステムやインフラに対する先行投資を行っていくことが必要であると認識しております。今後予測されるユーザー数及びトラフィックの拡大、並びに新サービスの導入及びセキュリティの向上に備えての継続的な設備投資、又はこうしたリスクの低減を見据えたクラウドサービスへの移行を実施しておりますが、実際のユーザー数及びトラフィックが当初の予測から大幅に乖離する場合には、設備投資の前倒しや当初の計画よりも多額の投資負担を余儀無くされ、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

II サービス及びシステムの障害並びにインターネット接続環境の不具合について
当社グループは、サービス及びそれを支えるシステム、並びにインターネット接続環境の安定した稼働が事業運営の前提であると認識しており、安定的なシステム運用体制の構築に努めております。しかしながら、予期せぬ自然災害や事故、ユーザー数及びトラフィックの急増や大規模なクラウドサービスの障害、ネットワーク経由の不正アクセスやコンピューターウィルスの感染など、様々な問題が発生した場合にはサービスの安定的な提供が困難となり、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

I システム等に関連する投資及び費用負担について
当社グループは、サービスの安定稼働及びユーザー満足度の向上を図るため、サービスの成長や技術環境の変化に応じて、システム及びインフラの増強・高度化、情報セキュリティ対策の強化並びに新サービスの導入等に継続的な投資を行うとともに、クラウドサービスその他の外部サービスを利用しております。これらの投資及びサービス利用に当たっては、ユーザー数、トラフィック、データ処理量等を踏まえて必要な処理能力及び費用を見積もり、利用状況及びコストの継続的なモニタリング並びにシステム構成の最適化等に努めております。
しかしながら、実際のユーザー数、トラフィック、データ処理量若しくは必要な計算資源が当初の予測から大幅に乖離した場合、又はクラウドサービスその他の外部サービスの料金体系若しくは契約条件が変更された場合には、追加投資又は利用料その他のシステム関連費用が当初の計画を上回る、あるいは、利用状況が予測を下回った場合には、先行投資に見合う効果を十分に得られない可能性があります。その結果、当社グループの事業展開、経営成績、財政状態及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。

II サービス及びシステムの障害並びにインターネット接続環境の不具合について
当社グループは、サービス及びそれを支えるシステム、並びにインターネット接続環境の安定した稼働が事業運営の前提であると認識しており、安定的なシステム運用体制の構築に努めております。しかしながら、予期せぬ自然災害や事故、ユーザー数及びトラフィックの急増や大規模なクラウドサービスの障害、ネットワーク経由の不正アクセスやコンピューターウィルスの感染など、様々な問題が発生した場合にはサービスの安定的な提供が困難となり、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

報告セグメントの名称が「メタバース事業」から「VTuber事業」に変更され、新たに「エンジニアリング事業」(従来「その他」に含まれていたグループ共通技術部門を事業化した領域)が報告セグメントとして追加された。投資事業の区分名が「ベンチャーキャピタル投資」から「ファンド投資」に変わり、前期に記載されていたコマース事業のDX事業への統合やIP事業の新設に関する説明は削除された。名称変更によるセグメント情報への影響はないと記載されている。

当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社グループは、ゲーム事業、メタバースVTuber事業、IP事業、DX事業、エンジニアリング事業、投資事業を展開しております。
「ゲーム事業」は、WFSでは各種スマートフォンゲームの開発・運営を行い、多数の人気タイトルを国内及びグローバルに配信しており、GREE Studiosではいるほか、コンシューマゲームの企画・開発を展開しております。また、グリーではソーシャルゲーム向けプラットフォーム「GREE」の運営・開発を行っております。
「メタバースVTuber事業」は、スマートフォン向けメタバースライブ配信アプリ「REALITY」の開発・運営や、多彩なタレントをマネジメント・プロデュースするVTuber事務所の運営等を行っております。
「IP事業」は、アニメやマンガといったコンテンツ領域でコンシューマ向け及び法人向け事業を幅広く展開しております。
「DX事業」は、長期にわたりインターネット事業を展開する当社グループだからこそできる、マーケティング領域を中心としたクライアント企業のDX支援や各種SaaSの展開等を行っております。
「エンジニアリング事業」は、グループ共通技術部門における長年の社内運用で蓄積された高度な開発・運用のノウハウや実用的な技術アセットを、新規事業として社外へ提供しております。
「投資事業」は、「ベンチャーキャピタルファンド投資」「スタートアップ投資」の2つを通じて、日本国内並びに海外のインターネット・IT領域を中心に投資し、ITによるイノベーションに貢献し、新たな価値創造に取り組んでおります。

(報告セグメントの変更に関する事項)
当社グループは、従来「ゲーム・アニメ事業」、従来の「メタバース事業」、「DX事業」、「コマース事業」、「投資事業」、「その他」に区分しておりましたが、2024年7月1日付けでコマース事業本部をDX事業本部に統合する組織変更を行ったことに伴いについて、事業内容をより適正に表示するため、当連結会計年度より「コマースVTuber事業」を「DX事業」に統合して区分することとへ名称を変更いたしました。
また、2025年4月1日付けでIP事業本部を設立したことに伴い、当連結会計年度より「ゲーム・アニメ事業」で展開してきたアニメ・ライセンス関連事業及び報告当該変更はセグメントの名称変更のみであり、セグメント外の情報に与える影響はありません。
また、従来「その他」に含め区分していたマンガ関連事業をグループ共通技術部門を事業化した領域について、量的な重要性が増したため新設した「IPエンジニアリング事業」に区分することといたしました。さらに、「ゲーム・アニメ事業」について事業内容をより適正に表示するため「ゲーム事業」へ名称を変更いたしました。
なお、前連結会計年度のセグメント情報は、変更後の報告セグメント区分に基づき作成したものを開示しております。

当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社グループは、ゲーム事業、メタバース事業、IP事業、DX事業、投資事業を展開しております。
「ゲーム事業」は、WFSでは各種スマートフォンゲームの開発・運営を行い、多数の人気タイトルを国内及びグローバルに配信しており、GREE Studiosではコンシューマゲームの企画・開発を展開しております。また、グリーではソーシャルゲーム向けプラットフォーム「GREE」の運営・開発を行っております。
「メタバース事業」は、スマートフォン向けメタバース「REALITY」の開発・運営や多彩なタレントをマネジメント・プロデュースするVTuber事務所の運営等を行っております。
「IP事業」は、アニメやマンガといったコンテンツ領域でコンシューマ向け及び法人向け事業を幅広く展開しております。
「DX事業」は、長期にわたりインターネット事業を展開する当社グループだからこそできる、マーケティング領域を中心としたクライアント企業のDX支援や各種SaaSの展開等を行っております。
「投資事業」は、「ベンチャーキャピタル投資」「スタートアップ投資」の2つを通じて、日本国内並びに海外のインターネット・IT領域を中心に投資し、ITによるイノベーションに貢献し、新たな価値創造に取り組んでおります。

(報告セグメントの変更に関する事項)
当社グループは、従来「ゲーム・アニメ事業」、「メタバース事業」、「DX事業」、「コマース事業」、「投資事業」、「その他」に区分しておりましたが、2024年7月1日付けでコマース事業本部をDX事業本部に統合する組織変更を行ったことに伴い、当連結会計年度より「コマース事業」を「DX事業」に統合して区分することといたしました。
また、2025年4月1日付けでIP事業本部を設立したことに伴い、当連結会計年度より「ゲーム・アニメ事業」で展開してきたアニメ・ライセンス関連事業及び報告セグメント外の「その他」に含めていたマンガ関連事業を新設した「IP事業」に区分することといたしました。さらに、「ゲーム・アニメ事業」について事業内容をより適正に表示するため「ゲーム事業」へ名称を変更いたしました。
なお、前連結会計年度のセグメント情報は、変更後の報告セグメント区分に基づき作成したものを開示しております。

当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社グループは、ゲーム事業、VTuber事業、IP事業、DX事業、エンジニアリング事業、投資事業を展開しております。
「ゲーム事業」は、WFSでは各種スマートフォンゲームの開発・運営を行い、多数の人気タイトルを国内及びグローバルに配信しているほか、コンシューマゲームの企画・開発を展開しております。また、グリーではソーシャルゲーム向けプラットフォーム「GREE」の運営・開発を行っております。
「VTuber事業」は、ライブ配信アプリ「REALITY」の開発・運営や、多彩なタレントをマネジメント・プロデュースするVTuber事務所の運営等を行っております。
「IP事業」は、アニメやマンガといったコンテンツ領域でコンシューマ向け及び法人向け事業を幅広く展開しております。
「DX事業」は、長期にわたりインターネット事業を展開する当社グループだからこそできる、マーケティング領域を中心としたクライアント企業のDX支援や各種SaaSの展開等を行っております。
「エンジニアリング事業」は、グループ共通技術部門における長年の社内運用で蓄積された高度な開発・運用のノウハウや実用的な技術アセットを、新規事業として社外へ提供しております。
「投資事業」は、「ファンド投資」「スタートアップ投資」の2つを通じて、日本国内並びに海外のインターネット・IT領域を中心に投資し、ITによるイノベーションに貢献し、新たな価値創造に取り組んでおります。

(報告セグメントの変更に関する事項)
従来の「メタバース事業」について、事業内容をより適正に表示するため、当連結会計年度より「VTuber事業」へ名称を変更いたしました。当該変更はセグメントの名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。
また、従来「その他」に区分していたグループ共通技術部門を事業化した領域について、量的な重要性が増したため新設した「エンジニアリング事業」に区分することといたしました。
なお、前連結会計年度のセグメント情報は、変更後の報告セグメント区分に基づき作成したものを開示しております。

前年の有価証券報告書にあった「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等(2022年改正会計基準)の適用に伴う会計方針の変更の記載が、今年は削除されている。前年は連結・個別の財務諸表への影響はないとされていた。

(会計方針の変更)
(「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。

(会計方針の変更)
(「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、財務諸表に与える影響はありません。

（なし）

項目IIの名称が「スマートフォン向けメタバース『REALITY』の展開について」から「ライブ配信アプリ『REALITY』の展開について」に変更され、本文中の「メタバース事業」「スマートフォン向けメタバース」の表現も「VTuber事業」「ライブ配信アプリ」に置き換えられました。リスクの内容（計画どおりに進まない場合に事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性）や他の項目に変更はありません。

I スマートフォンゲームの展開について
当社グループが提供するサービスを、様々なユーザーに継続的に利用していただくため、エンターテインメント性の高いコンテンツを揃えております。しかしながらユーザーの嗜好の多様化、コンテンツの陳腐化に起因する課金ユーザー比率の低下、課金利用の減少等が生じる場合には、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

II スマートフォン向けメタバースライブ配信アプリ「REALITY」の展開について
当社グループは、メタバースVTuber事業を推進しております。メタバースVTuber事業ではスマートフォン向けメタバースライブ配信アプリ「REALITY」を中心に規模を拡大してまいりますが、見通しとは異なる状況が発生するなどにより事業の展開が計画どおりに進まない場合、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

III 投資事業について
当社グループは、投資事業においてインターネット・IT領域を中心に投資するベンチャーキャピタルやスタートアップへの投資をおこなっております。出資先企業の事業計画の達成状況や、将来の成長性又は業績に関する見通しが悪化した場合には、投資の回収が出来ず、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

IV 有料課金サービスに関するリスクについて
当社グループが運営する「GREE」や各種スマートフォンゲーム、「REALITY」においては、有料ガチャ(金銭もしくは金銭で購入できる前払式支払手段を直接の対価として行うことができるランダム型アイテム提供方式)が主な収益源となっております。当社グループでは、業界団体が定めるガイドライン等を遵守するとともに、必要な社内規程を整備して事業展開しておりますが、上記ガイドラインや社内規程が適切に運用されない場合、ユーザー数の減少、課金ユーザー比率の低下、課金利用の減少等により、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

V 国際展開について
当社グループは各種スマートフォンゲーム、「REALITY」について日本国内に加えて海外での展開を推進しておりますが、各国の法令、制度・規制、政治・社会情勢、文化、宗教、ユーザー嗜好、商習慣の違い、為替等をはじめとした潜在的リスクに対処出来ないことなどにより事業を推進していくことが困難となった場合に、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

VI 新規事業について
当社グループは、事業規模の拡大と収益源の多様化を進めるため、今後も引き続き、積極的にビジネス領域の拡大に取り組んでいく考えであります。これによりシステム投資、広告宣伝費等の追加的な支出が発生し、利益率が低下する可能性があります。また、見通しとは異なる状況が発生するなどにより新サービスや新規事業の展開が計画どおりに進まない場合、投資を回収出来ず、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

I スマートフォンゲームの展開について
当社グループが提供するサービスを、様々なユーザーに継続的に利用していただくため、エンターテインメント性の高いコンテンツを揃えております。しかしながらユーザーの嗜好の多様化、コンテンツの陳腐化に起因する課金ユーザー比率の低下、課金利用の減少等が生じる場合には、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

II スマートフォン向けメタバース「REALITY」の展開について
当社グループは、メタバース事業を推進しております。メタバース事業ではスマートフォン向けメタバース「REALITY」を中心に規模を拡大してまいりますが、見通しとは異なる状況が発生するなどにより事業の展開が計画どおりに進まない場合、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

III 投資事業について
当社グループは、投資事業においてインターネット・IT領域を中心に投資するベンチャーキャピタルやスタートアップへの投資をおこなっております。出資先企業の事業計画の達成状況や、将来の成長性又は業績に関する見通しが悪化した場合には、投資の回収が出来ず、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

IV 有料課金サービスに関するリスクについて
当社グループが運営する「GREE」や各種スマートフォンゲーム、「REALITY」においては、有料ガチャ(金銭もしくは金銭で購入できる前払式支払手段を直接の対価として行うことができるランダム型アイテム提供方式)が主な収益源となっております。当社グループでは、業界団体が定めるガイドライン等を遵守するとともに、必要な社内規程を整備して事業展開しておりますが、上記ガイドラインや社内規程が適切に運用されない場合、ユーザー数の減少、課金ユーザー比率の低下、課金利用の減少等により、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

V 国際展開について
当社グループは各種スマートフォンゲーム、「REALITY」について日本国内に加えて海外での展開を推進しておりますが、各国の法令、制度・規制、政治・社会情勢、文化、宗教、ユーザー嗜好、商習慣の違い、為替等をはじめとした潜在的リスクに対処出来ないことなどにより事業を推進していくことが困難となった場合に、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

VI 新規事業について
当社グループは、事業規模の拡大と収益源の多様化を進めるため、今後も引き続き、積極的にビジネス領域の拡大に取り組んでいく考えであります。これによりシステム投資、広告宣伝費等の追加的な支出が発生し、利益率が低下する可能性があります。また、見通しとは異なる状況が発生するなどにより新サービスや新規事業の展開が計画どおりに進まない場合、投資を回収出来ず、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

I スマートフォンゲームの展開について
当社グループが提供するサービスを、様々なユーザーに継続的に利用していただくため、エンターテインメント性の高いコンテンツを揃えております。しかしながらユーザーの嗜好の多様化、コンテンツの陳腐化に起因する課金ユーザー比率の低下、課金利用の減少等が生じる場合には、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

II ライブ配信アプリ「REALITY」の展開について
当社グループは、VTuber事業を推進しております。VTuber事業ではライブ配信アプリ「REALITY」を中心に規模を拡大してまいりますが、見通しとは異なる状況が発生するなどにより事業の展開が計画どおりに進まない場合、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

III 投資事業について
当社グループは、投資事業においてインターネット・IT領域を中心に投資するベンチャーキャピタルやスタートアップへの投資をおこなっております。出資先企業の事業計画の達成状況や、将来の成長性又は業績に関する見通しが悪化した場合には、投資の回収が出来ず、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

IV 有料課金サービスに関するリスクについて
当社グループが運営する「GREE」や各種スマートフォンゲーム、「REALITY」においては、有料ガチャ(金銭もしくは金銭で購入できる前払式支払手段を直接の対価として行うことができるランダム型アイテム提供方式)が主な収益源となっております。当社グループでは、業界団体が定めるガイドライン等を遵守するとともに、必要な社内規程を整備して事業展開しておりますが、上記ガイドラインや社内規程が適切に運用されない場合、ユーザー数の減少、課金ユーザー比率の低下、課金利用の減少等により、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

V 国際展開について
当社グループは各種スマートフォンゲーム、「REALITY」について日本国内に加えて海外での展開を推進しておりますが、各国の法令、制度・規制、政治・社会情勢、文化、宗教、ユーザー嗜好、商習慣の違い、為替等をはじめとした潜在的リスクに対処出来ないことなどにより事業を推進していくことが困難となった場合に、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

VI 新規事業について
当社グループは、事業規模の拡大と収益源の多様化を進めるため、今後も引き続き、積極的にビジネス領域の拡大に取り組んでいく考えであります。これによりシステム投資、広告宣伝費等の追加的な支出が発生し、利益率が低下する可能性があります。また、見通しとは異なる状況が発生するなどにより新サービスや新規事業の展開が計画どおりに進まない場合、投資を回収出来ず、当社グループの事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。